電気工事士試験・独学・過去問・難易度・技能試験なら！資格サポート協会

　<<目次>>

・電気に関する基礎理論
・配電理論・配線設計
・電気器具、配線器具と工事材料
・電気工事の施工方法
・検査方法
・保安に関する法令
・配線図問題基本知識

　電気に関する基礎理論①電線の抵抗

第二種電気工事士筆記試験対策

電線の抵抗

分かりや易くいうと電線の抵抗は電線の長さを断面積で割り、その電線の抵抗率をかけたものですね。
断面積(A)はπ（パイ）×半径の2乗なので直径(D)の半分を2乗したものです。（2つ目の式）

導体の抵抗率

銀＜銅＜アルミニウム＜鉄

銅より銀の方が抵抗率が低いのです。ということは銅より銀の方が電気を流しやすいということですね。
銀は高いので導体には殆ど使われることはないですね。

　電気に関する基礎理論②オームの法則

第二種電気工事士筆記試験対策

電気の基本のオームの法則、基本中の基本ですね。
あらゆるところで使うこととなりますのでしっかりと覚えておきましょう。

　電気に関する基礎理論③　合成抵抗

直列接続

並列接続

　電気に関する基礎理論④　ブリッジ回路

第二種電気工事士筆記試験対策

ブリッジ回路の平衡条件





上記のブリッジ回路が成り立つ時、c-d間の電圧は０となる

【ワンポイントアドバイス】

ブリッジ回路の応用問題はよく出題されるのでチェックしておきましょう。ブリッジ回路と気付くことが正解への近道です。

　電気に関する基礎理論⑤　電力・電力量・熱量

第二種電気工事士筆記試験対策

　電気に関する基礎理論⑥　単相交流回路

第二種電気工事士筆記試験対策

抵抗と誘導性リアクタンスの直列回路

抵抗と誘導性リアクタンスの並列回路

　電気に関する基礎理論⑦　三相交流回路

第二種電気工事士筆記試験対策

　配電理論・配線設計①　電圧の種別

電圧の種別

　配電理論・配線設計②　単相２線式

　配電理論・配線設計③　単相3線式

　配電理論・配線設計④　三相3線式

　配電理論・配線設計⑤　需要率・負荷率

　配電理論・配線設計⑥　漏電流遮断器

・低圧ヒューズ

①定格電流の1.1倍で溶断しないと。

　②下表の時間内に溶断すること。

・配線遮断器

①定格電流で動作しないこと。

②下表の時間内に動作すること。

　配電理論・配線設計⑦　絶縁電線の許容電流

がいし引き配線



金属管に収める場合

許容電流＝がいし引き配線の

許容電流×電流減少係数

コードの許容電流

　配電理論・配線設計⑧　屋内幹線の施設

　配電理論・配線設計⑨　分岐回路の施設

・分岐回路の開閉器及び過電流遮断器の施設

・分岐回路の電線の太さ、コンセント

　配電理論・配線設計⑩　電動機の過負荷保護

屋内に施設する電動機には、過負荷などにより焼損する過電流を生じた場合に自動的にこれを阻止し、又は警報を出す装置を設けなければならない。

・省略することができる場合

①電動機を運転中、常時、取り扱い者が監視出来る位置に設置する場合

②電動機の構造上又は電動機の負荷の性質上、電動機を焼損する恐れのある過電流

が生じるおそれがない場合

③電動機が単相のものであって、その電源側に施設する過電流遮断器の定格電流が

15A（配線用遮断器にあたっては20A）以下の場合

④電動機の出力0.2kw以下の場合

　配電理論・配線設計⑪　漏電遮断器の施設

金属製外箱を有する使用電圧が60Vを超える低圧の機械器具に接続する電路には、漏電遮断器を施設しなければならない。

・漏電遮断器を省略できる場合（主なもの）

①機械器具に簡易接触防護装置（金属製のものであって、防護装置を施す機械器具と

電気的に接触するおそれがあるもの防護する方法を除く）を施こす場合

②機械器具を乾燥した場所に施設する場合

③対地電圧が150V以下の機械器具を水気のある場所以外の場所に施設する場合

④機械器具に施されたC種設置工事又はD種設置工事の接触抵抗が3Ω以下の場合

⑤電気用品保安法の適用を受ける二重絶縁構造の機械器具を施設する場合

⑥機械器具内に電気用品安全法の適用を受ける漏電遮断器を取り付け、かつ、

電源引出部が損傷を受けるおそれがないように施設する場合

　配電理論・配線設計⑫　住宅屋内電路の対地電圧の制限

住宅の屋内電路の対地電圧は150V以下にしなければならない。
定格消費電力が2kw以上の電気機器具及びこれに電気を供給する屋内配線を次により施設する場合は対地電圧を300V以下にできる。

①屋内配線は該当電気器具のみに電気を供給するものであること。

②使用電圧は300V以下であること。

③屋内配線には簡易接触防護措置を施すこと。

④電気機械器具には、簡易接触防護措置を施すこと。

次のいずれかに該当する場合は省略できる。

・簡易接触防護措置を施さない部分が、絶縁性のある材料で堅ろうに作られたものである場合

・乾燥した木製の床、その他にこれに類する絶縁性のものの上でのみ取り扱うように施設する場合

⑤電気機械器具には、屋内配線と直接接続して施設すること。

⑥専用の開閉器過電流遮断器を施設すること。ただし、過電流遮断器が開閉機能を

有するものである場合は、過電流遮断器のみとすることができる

⑦電気機械器具に電気を供給する電路には、過電流遮断器を施設すること。

　電気器具、配線器具①　三相誘導電動機

・同期速度

・回転方向の変更

3線のうち2線の結線を入れ替える。

・始動電流

直入れ始動の電流は定格電流の4～8倍程度の大きな電流が流れる。

・スターデルタ始動

スターデルタ始動器を用いて、始動時に電動機の巻線をスター結線にし、運転時にデルタ結線にする。
始動電流が直入れ始動に比べて1/3になるが、始動時の回転力（トルク）も1/3になり始動時間が長くなる。

　電気機器、配線器具②　電気工事材料・配線器具

　電気器具・配線器具③　ケーブル

　電気工事の施工方法①　施工場所と工事の種類

　電気工事の施工方法②　メタルラス等との絶縁

金属管等が、メタルラス張り、ワイヤラス張りの壁を貫通する場合は、メタルラス等を十分切り開き、絶縁管に収めメタルラス等と電気的に接続しないようにする。

　電気工事の施工方法③　C種・D種接地工事

　電気工事の施工方法④　機械器具の金属製外箱等の接地

・接地工事を省略できる場合

①交流対地電圧が150V以下の機械器具を乾燥した場所に設置する場合

②低圧用機械器具を乾燥した木製の床や絶縁性の物の上で取り扱うように施設する場合

③電気用品安全法の適用を受ける2重絶縁の構造の機械器具施設する場合

④水気のある場所以外の場所に施設する低圧用の機械器具に電気を供給する電路に

電気用品安全法の適用を受ける漏電遮断器（定格感度電流15mA以下、動作時間0.1秒以下の電流動作形）を施設する場合

　電気工事の施工方法⑤　金属管工事

・電線

①絶縁電線（OWは除く）であること。

②電線は、より線又は直径3.2mm以下の単線であること。

③金属管内では電線に接続点を設けないこと。

・電磁的平衡

1回路の電線全部を同一管内に収める。

・支点間の距離

2m以下にすることが望ましい。

・管の屈曲

①内側の曲げ半径は管内径の6倍以上とする。

②アウトレットボックスやその他のボックス間の金属管には3ヵ所を超える直角の
屈折箇所を設けない。

・接地工事

使用電圧が300V以下：D種接地工事
（省略できる場合）

①管の長さが4m以下のものを乾燥した場所に設置する場合

②対地間電圧が150V以下の場合で、管の長さが8m以下のものに、簡易接触防護措置（金属製のものであって防護措置を施す管と電気的に接触する恐れがあるもので防護する方法を除く）を施すとき又は乾燥した場所に施設する場合

使用電圧が300Vを超える：C種接地工事
（D種接地工事にできる場合）
接触防護措置（金属製のものであって防護措置を施す管と電気的に接触する恐れがあるもので防護する方法を除く）を施す場合

　電気工事の施工方法⑥　金属可とう電線管工事

・電線

①絶縁電線（OWは除く）であること。

②電線は、より線又は直径3.2mm以下の単線であること。

③金属管内では電線に接続点を設けないこと。

・2種金属製可とう電線管の曲げ半径

①原則

管の曲げ半径は管の内径の6倍以上

②露出場所又は点検できる隠ぺい場所、管の取り出しができる場合

管の内側曲げ半径は管の内径の3倍以上

　電気工事の施工方法⑦　合成樹脂管工事

・電線

①絶縁電線（OWは除く）であること。

②電線は、より線又は直径3.2mm以下の単線であること。

③金属管内では電線に接続点を設けないこと。

・支持点間の距離

1.5m以下

・連結

①管相互の差込深さ

硬質塩化ビニル電線管の接続
接着剤を使用しない場合：管外径の1.2倍以上
接着剤を使用する場合：管外径の0.8倍以上

②管相互の接続はボックス又はカップリング等を使用し、直接接続しないこと

　　（硬質塩化ビニル電線管を除く）

　電気工事の施工方法⑧　ケーブル工事

・ケーブルの支持点間

①造営材の側面又は下方に施設：2m以下

②接触防護措置を施した場所で垂直に施設：6m以下6m以下

・ケーブルの屈曲

内側の曲げ半径は、ケーブルの仕上がり外径の6倍以上

・電線の接続

①ケーブルの相互接続は原則としてアウトレットボックス、ジョイントボックスなどの内側で行う

②ねじ式の端子金具をもつジョイントボックスで接続する場合は、露出場所に点検できるようにする

・ケーブルの防護

重量物の圧力や、著しい機械的衝撃を受けるおそれがある箇所に施設するケーブルには防護装置を設ける。
ケーブルを直接コンクリートに埋め込む場合は、打設持に重量物の圧力又は著しい機械的衝撃を受けるおそれがある場所とみなされる

　電気工事の施工方法⑨　金属線ぴ工事

・配線

①絶縁電線（OW線を除く）であること

②線ぴ内に接続点を設けない（二種金属線ぴを使用し電線を分岐し、接続点を容易に点検でき、D種接地工事を施す場合を除く）

・接地工事

D種接地工事
（省略できる場合）

①線ぴの長さが4m以下

②対地電圧が150V以下の場合で、線ぴの長さが8m以下のものに、簡易接触防護装置を施すとき又は乾燥した場所に施設するとき

⇒線ぴとは

　電気工事の施工方法⑩　金属ダクト工事

・電線

①絶縁電線（OW線を除く）であること

②金属ダクト内に接続点を設けない（電線を分岐する場合において、接続点を容易に点検できるときを除く）

③金属ダクトに収める電線の被覆を含む断面積はダクトの内断面積の20%以下とする。

（制御回路等の配線は50%以下）

・支持点間の距離

3m以下（取扱者以外の者が出入りできないように設備した場所において、垂直に取り付ける場合は6m以下）

・接地工事

①使用電圧が300V以下の場合

D種接地工事

②使用電圧が300Vを超える場合

C種接地工事（接触防護装置を施す場合はD種接地工事にできる）

　電気工事の施工方法⑪　ライティングダクト工事

・施設方法

①支持点間の距離は2m以下

②開口部の向きは下向きが原則

③終端部は閉塞する

④造営材を貫通して施工してはならない

・接地工事

D種接地工事を施す
（対地電圧が150V以下で、ダクトの長さが4m以下の場合は省略できる）

・漏電遮断器の施設

ダクトの導体に電気を供給する電路には、漏電遮断器を施設する。ただし、ダクトに簡易接触防護処置（金属製のものであって、防護装置を施すダクトと電気的に接続する恐れがあるもので防護する方法を除く）を施す場合は省略できる。

⇒ライティングダクトとは

　電気工事の施工方法⑫　ショウウインドウ内の配線工事

乾燥した場所に施設し、内部を乾燥した状態で使用するショウウインドウ・ショーケース内の使用電圧が300V以下の配線は外部から見やすい箇所に限り、コード・キプタイヤケーブルを造営材に接触して接続することができる。

①電線の断面積は0.75mm以上であること

②電線の取り付け間隔は1m以下であること

③低圧屋内配線の接続は、差込接続器を使用すること

　電気工事の施工方法⑬　小勢力回路

・使用電圧

60V以下

・使用電線

直径0.8mm以上の軟銅線（ケーブルを除く）

　電気工事の施工方法⑭　地中電線路

・使用電線

ケーブルを使用する

・埋設深さ

①車両その他の圧力を受ける恐れのある場所では1.2m以上

②その他の場所では、0.6m以上

　検査方法①　電気機器の種類・使用方法

・電気機器

⇒可動コイル形とは
⇒可動鉄片形とは
⇒整流形とは
⇒誘導形とは

　検査方法②　電圧計・電流計・電力計の接続

①電圧計・・・測定するものと並列に接続する。

②電流計・・・測定するものと直列に接続する。

③電力計・・・電流コイルを直列に、電圧コイルを負荷と並列に接続する。

　検査方法③　クランプ形計器

　検査方法④　絶縁抵抗の測定

・屋内配線の絶縁抵抗



・測定方法

　①電線相互間の絶縁抵抗測定

・スイッチは「入」にする。
・ランプは取り外す。
・電気機器はコンセントから取り外す。

②電路と大地間の絶縁抵抗測定

・スイッチは「入」にする。
・ランプは取り付ける。
・電気機器はコンセントに取り付ける。

　検査方法④　絶縁抵抗の測定

・屋内配線の絶縁抵抗


・測定方法

①電線相互間の絶縁抵抗測定

・スイッチは「入」にする。
・ランプは取り外す。
・電気機器はコンセントから取り外す。

②電路と大地間の絶縁抵抗測定

・スイッチは「入」にする。
・ランプは取り付ける。
・電気機器はコンセントに取り付ける。

　検査方法⑤　接地抵抗の測定

　検査方法⑥　竣工検査の手順

　保安に関する法令①電気事業法

・電気工作物の種類

①一般電気工作物

600V以下の電圧で受電し、受電の場所と同一の構内で使用する電気工作物で表に示す小出力発電設備を設備しているものも含まれる。

②自家用電気工作物

電気事業用の電気工作物及び一般用電気工作物以外の電気工作物をいい、次のものが該当する。
イ. 600Vを超える電圧で受電されるもの
ロ. 小勢力発電設備以外のものを設置しているもの
ハ. 構外に渡る電線路を有するもの

　保安に関する法令②電気工事士法

・目的

電気工事の作業に従事する者の資格及び義務を定め、もって電気工事の欠陥による災害の発生の防止に寄与することを目的にする。

・電気工事士の資格と範囲

　
・簡易電気工事：自家用電気工作物（500kw未満）の電気工事のうち、600V以下の電気工事

・特殊電気工事：自家用電気工作物（500kw未満）の電気工事のうち、ネオン管、非常用予備発電装置工事

・電気工事士等の義務

①電気設備技能基準に適合するように作業しなければならない。

②電気工事の作業に従事するときは、電気工事士免状等を携帯していなければならない。

③都道府県知事から工事内容などについて報告を求められた場合には、報告しなければならない。

・電気工事士免状の交付、再交付、書き換え

①免状は都道府県知事が交付する。

②免状を汚したり、破ったり、紛失したときには、免状を交付した都道府県知事に再交付を申請することができる。

③免状の記載事項で氏名に変更が生じたときには、免状を交付した都道府県知事に書き換えを申請しなければならない。

・電気工事士でなければできない作業

①電線相互を接続する作業（電気さくの電線を接続するものを除く）

②がいしに電線（電気さくの電線及びそれに接続電線を除く。③、④、⑧において同じ）

③電線を直接造営材その他の物件（がいしを除く）に取り付け、又はこれを取り外す作業

④電線管、線ぴ、ダクトその他これらに類する物に電線を収める作業

⑤配線器具を造営材その他の物件に取り付け、若しくはこれを取り外し、又はこれに電線を接続する作業（露出型点滅器又は露出型コンセントを取り替える作業を除く）

⑥電線管を曲げ、若しくはねじ切りし、又は電線管相互若しくは電線管ボックスその他の付属品とを接続する作業

⑦金属製のボックスを造営材その他の物件に取り付け、又はこれを取り外す作業

⑧電線、電線管、線ぴ、ダクトその他これらに類する物が造営材を貫通する部分に金属製の防護装置を取り付け、又はこれを取り外す作業

⑨金属製の電線管、線ぴ、ダクトその他これらに類する物又はこれらの付属品を建造物のメタルラス張り、ワイヤラス張り又は金属板張りの部分に取り付け、又はこれを取り外す作業

⑩配電盤を造営材に取り付け、又はこれを取り外す作業

⑪接地線（電気さくの電線を接続するものを除く）を工作物（電圧600V以下で使用する電気機器を除く）に取り付け、若しくはこれを取り外し、接地線相互若しくは接地線と接地極とを接続し、又は接地極を地面に埋設する作業

⑫電圧600Vを超えて使用する電気機器（電気さく用電源装置を除く）に電線を接続する作業

・電気工事士でなくてもできる軽微な作業

①電圧600V以下で使用する差込接続作業、ローゼット、ナイフスイッチ等の開閉器にコードまたはキャプタイヤケーブルを接続する作業

②電圧600V以下で使用する電気機器（配線器具を除く）又は電圧600V以下で使用する蓄電池の端子にねじ止めする工事

③電圧600V以下で使用する電力計若しくは電流制限器又はヒューズを取り付け、取り外す工事

④電鈴、インターホン、火災報知器等に使用する小型変圧器（二次電圧が36V以下のものに限る）の二次側配線工事

⑤電線支持する柱、腕木等を設置したり変更する工事

⑥地中電線用の暗渠又は管を設置したり変更する工事

　保安に関する法令③電気工事業法

・目的

電気工事業を営む者の登録及びその業務の適正な実施を確保し、もって一般用電気工作物及び自家用電気工作物の保安の確保に資することを目的とする。

・登録

電気工事業を営もうとする者は、登録を受けなければならない（登録電気工事業者という）

①登録先

1つの都道府県に営業所　：都道府県知事
2以上の都道府県に営業所：経済産業大臣

②登録の有効期限　　　　　：5年間

・主任電気工事士の設置

登録電気工事業者は、一般用電気工作物に係わる電気工事の業務を行う営業所ごとに、主任電気工事士を置かなければならない。
（主任電気工事士の条件）

①第一種電気工事士

②第二種電気工事士で免状取得後3年以上の実務経験を有するもの

・器具の備付

一般用電気工事士のみの業務を行う営業所は、下記の器具を備え付けなければならない。

①絶縁抵抗計

②接地抵抗計

③回路計（抵抗と交流電圧を測定できるもの）

・標識の掲示

登録電気工事業者は営業所及び施工場所ごとに、次の事項を記載した標識を掲示しなければならない。

①氏名又は名称、法人は代表者の氏名

②営業所の名称、電気工事の種類

③登録の年月日及び登録番号

④主任電気工事士等の氏名

・帳簿の備付

営業所ごとに帳簿を備え、電気工事ごとに次に掲げる事項を記載した、5年間保存しなければならない。

①注文主の氏名又は名称及び住所

②電気工事の種類及び施工場所

③施工年月日

④主任電気工事士等及び作業者の氏名

　⑤配線図

⑥検査結果

・業務規則

①電気工事士等でない者を電気工事の作業に従事させてはならない。

②所定の表示のある電気用品でなければ、電気工事に使用してはならない。

　保安に関する法令④電気用品安全法

・目的

電気用品の製造、販売等を規制するとともに、電気用品の安全性の確保につき民間事業者の自主な活動を促進することにより、電気用品による危険又は障害の発生を防止することを目的とする。

・電気用品の種類

①特定電気用品

構造又は使用方法からみて特に危険又は障害の発生するおそれが多い電気用品

②特定電気用品以外の電気用品

・表示

①特定電気用品

〈PS〉E

②特定電気用品以外の電気用品

(PS)E

・販売の規制

所定の表示がされているものでなければ、電気用品を販売し、販売の目的で陳列してはならない。

・使用の制限

自家用電気工作物を設置する者、電気工事士等は、所定の表示がされているものでなければ、電気用品を電気工作の工事に使用してはならない。

　配線図問題基本知識①図記号１

　配線図問題基本知識②図記号2

　配線図問題基本知識③図記号3

　配線図問題基本知識④図記号4

　配線図問題基本知識⑤図記号5

　配線図問題基本知識⑥図記号6

　配線図問題基本知識⑦管類の記号

　配線図問題基本知識⑧材料・器具

　電気設備技術基準

①引込線の取り付け高さ

・4m以上が原則
・技術上やむを得ない場合において交通に支障がないときは2.5m以上にできる。

②引込口の開閉器の省略

使用電圧が300V以下で、他の屋内電路（15A以下の過電流遮断器か20Aの配線遮断器で保護されているものに限る）に接続する長さ15m以下の電路から電気の供給を受けるものは、引込口に近いところに施設する開閉器を省略できる。

③屋外配線の施設

屋外配線の長さが屋内電路の分岐から8m以下の場合において、屋内電路用の過電流遮断器の定格が15A（配線遮断器は20A）以下のときは、開閉器及び過電流遮断器と兼用することができる。